ある医師がイギリスの情報公開法（Freedom of Information Act）を申立てたことにより、30年に渡り極秘とされていた政府の専門家が保管している公文書が公開された。
1.ワクチン（予防接種）は効果がない
2.予防するはずの病気の原因となりうる
3.子供にとって有害
4.公衆に対する虚偽の共謀
5.安全性確認の試験の実施を妨害していた
アメリカ国内では子供に強制的に接種させている予防接種で同種のものがある
教養のある両親であれば、自分の子供をワクチンという害から守ることができる。あるいは最も規模が大きく邪悪な虚構、つまり、重金属やウィルス性疾患、マイコプラズマ、糞便物質、他の種の動物から採られたDNAフラグメント（断片）、ホルムアルデヒド、ポリソルベート80 （滅菌剤） などを含んだワクチンが現代の医薬品がもたらした奇跡である、という虚構の中で生きていくことを選択することもできる。
自閉症の息子を持った医師が、アメリカの疾病対策予防センター （CDC）に対し 情報公開法の申請を行った。同医師はワクチンの危険性についてCDCが認知している情報を求めており、法律上では20日以内に回答されなければならなかった。約7年後、その医師は提訴したところ、CDCは文書を引渡す必要性はないと異議を唱えた。2011年9月30日、裁判官はCDCに対し文書を引渡すよう命令を下した。
推奨ではなく強制的にアメリカの子供に対し、「健康のため」として行っているワクチンに関する大規模な裏工作ばかりでなく、フッ素の有害な副作用を何十年にも渡り隠蔽し、全アメリカ国民、特に子供の生命に悪影響を与えてきたCDCは現在、厳しい状況に置かれており、訴訟の準備も行われている。子供は、体重あたりで計算すると成人の3～4倍のフッ素を摂取しており、「潜在的に被害、つまり歯のフッ素沈着症、透析が必要な腎臓病患者、糖尿病患者、甲状腺患者などを患っている可能性のある国民の数は数百万人におよぶ」ことになる。
CDCがアメリカ国民の健康を害する方向で動いていることは明らかだ。しかしフッ素以外にもCDCがアメリカ国民に対し危険にさらしているものがある。同センターはアメリカ全州で制定されている流行病に関する法律の制定にも参加しているが、政府が流行病の非常事態であると宣言した場合には同法に基づいて、未知で安全性が確認されていないワクチン、製薬、化学物質、また「医療的」治療を強制するために、政府が兵力の利用するために手配することになっているのだ。
再び情報公開法に基づけば、CDCにはそのような流行病の非常事態を宣言する権限は有していないことがわかる。2009年にCDCがH1N1の「大流行」を宣言した後、CBSニュースが情報公開法によって提訴したが、CDCはそれに対して返答することを拒否し、さらにCBSニュース局の調査を妨げた。CDCが隠蔽を試みたのは、史上最大の医療スキャンダルの一つ、つまり同センターがH1N1に関して公開したデータが大幅に誇張したことだった。そうすることによってアメリカ国内でN1H１が「大流行」していたかのような誤った印象を与えていたのだ。
また、この偽りの大流行によってワクチンのためにアメリカが何億も支出しているため、CDCはその緊急援助に匹敵する金融スキャンダルを隠ぺいもしていた。もっと性質が悪いことに、CDCは、妊娠している女性達を最初に、ポリソルベート80という滅菌剤が混入された安全性の確認されていないワクチンを接種させていた。同センターが原因で、2009年の「ワクチンに関連した胎児死亡率数」は前年に比べると2,440％も上昇しており、流産の統計値の700％増加よりもさらに衝撃的なものになっている。
このワクチンに関する事実の捏造の発覚は、はるか昔の1918年から1919年のインフルエンザに関する捏造事件に匹敵するものである。1918年～1919年に死亡者をだしたのは大流行のインフルエンザではなくアスピリンであった。2千万～5千万の死者を出した人類の歴史上最も大規模な産業的大惨事であったが、非難はインフルエンザに向けられていた。製薬産業はこの「成功」から始まったのだ （そしてモンサントも参画していた） 。
インフルエンザという神話を利用し、ジョージ・ブッシュは世界に向けて「再びインフルエンザが流行すれば何百万人もの死者が出る」と脅しをかけた。このように恐怖心に基づいた戦略によって、アメリカ全州、そして世界中で感染病に関する法律を制定させたのである。その後、CDCはこのインフルエンザの大流行というペテンを利用しH1N1型インフルエンザに対する恐怖心を煽り、一般市民に非常に危険なワクチンを押し付け、生まれてくるはずであった子供達やその他の者、何千人も殺害したのである （CDCはこのデータを公開せずに、同じワクチンを強制し続けるであろう） 。
イギリス国内で情報公開法によって公開されたため、ワクチン計画という詐欺行為は終わった。
1918年・1919年のインフルエンザ大流行がでたらめであったことはKaren Starko博士のアスピリンが死亡者に対して果たした役割に関する研究によって明らかになった。
2009年のインフルエンザの大流行がスキャンダラスな捏造に過ぎなかったこと、またCDCがその捏造に関与したことは、同センターは情報公開法に基づく提訴に対し返答を拒否していたもののCBSニュースによって暴露された。
ワクチンについて実際に起こっている事実に関する最後の秘密の証拠を保護しようとしていることを考えると、オバマ政権は政治の透明性を公約していたが、どうも透明ではないようだ。
誰に対しても決して使われるべきでないワクチンの混合液を保健福祉省 （HHS） が開発し、さらにワクチンに対する全責任は免除されており、未知のワクチンの手配を全国に強制させる法律は依然として存在している。その一方で、カナダ人の研究によれば、子宮内の胎児を死亡させるH1N1ワクチンが含まれたインフルエンザ・ワクチンは、インフルエンザの深刻な大流行のリスクを上昇させることが確認されているという。
1918年に数百万の死者を出したのはアスピリンであった。今、我が国に数百万の死者を出す脅威となっているのは、強制されている未知で安全性が確認されていないワクチンと、免疫補助剤の禁止である。それと同時に、CDCはアトランタにある同センターの施設の外部に50万の巨大な棺桶を保有している。率直に言えば、CDCは公共の健康に一切関与するべきでないだろう。