bibourokurokuの日記

ただ単に私の為の備忘録です^^100%コピペで内容は強烈な事ばかりなので、ほぼ閲覧注意レベルです。コメントに関しては100%スルーなのでお好きにどうぞ^^後内容にが重複する事もあるかも知れないので、その点もご了承下さい。

【次まさかのエボラワクチンですってw】

 


ワクチンへの脅威判定が更新されました・・・

ただでさえワクチンは重金属やその他もろもろ意味不明な物が入っていて海外ではもはや使用しないのは当たり前なのに、
日本はまだまだワクチンを信じている方がいらっしゃる絶望的状況。
これも「ムラ社会が」成せる技ですね。

そしてそんなワクチン大好き国日本にはなんと今月から、
「エボラワクチン」が新たに登場するらしいです!!
接種はまだかと思いますが時期にニュースで必要性を仕立て上げて接種の流れに持って行きそうですね♪

最強の皮肉を込めて「おめでとうございます」

ちなみにエボラウイルスって生物兵器ですからね。

それをワクチン接種でとか本当に意味不明なんですが・・・

インフルエンザワクチンは3%で副作用が発症して半身麻痺とか言われているらしいですがそれより確率高そうですね。

でも対処療法信者はもし日本でも接種出来ます~ってなったら接種してしまうんでしょうね~

日本はエボラウイルス輸入してますし、
最近では鹿児島の新日本科学動物実験施設で実験用のサルからBウイルスに国内初感染が認められたってニュース知らないと思いますが一説によるとこれが「エボラ級ウイルス」らしいです。

動物実験自体、個人的には嫌なのですが何故わざわざ生物兵器ワクチンを体に入れなければいけないのか?

そんな事するより、訳の分からない食べ物食べずに体を動かし時には断食して自己免疫力を高めてボディートークをしておけば直るというのに・・・

合わせてみたい動画:https://www.youtube.com/watch?v=E_FjRXQFGoM



https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191205-00050229-yom-sci

風邪薬や花粉症治療薬、湿布薬、皮膚保湿剤、漢方薬などの軽症薬が来年から保険対象外に!?


政府は30日、全世代型社会保障改革の一環として、市販の医薬品と同じような効果があり代替が可能な薬(市販品類似薬)について、公的医療保険の対象から除外する方向で調整に入った。

 市販品は全額患者負担だが、病院で処方箋をもらって薬を購入する場合、自己負担は1~3割で、残りは税金や保険料から賄われる。政府は自己負担を引き上げることで医療費抑制につなげたい考えだ。

 政府は、全世代型社会保障検討会議が12月中旬にまとめる中間報告に盛り込むことを検討しており、来年以降、随時進めていきたい考えだ。

 保険除外の対象として想定しているのは風邪薬や花粉症治療薬、湿布薬、皮膚保湿剤、漢方薬などの軽症薬。これらの薬を市販品より安く入手するために、患者が病院で受診するケースは多く、かねて過剰な受診を招く要因になっていると指摘されていた。

上記の内容は以下のリンクより

https://news.livedoor.com/article/detail/17460302/

私がワクチン打たないその理由。

インフルエンザが流行っているというニュース

でも慌てないでくださいね。

先ずは、こちらも読んでみてくださいね。

ある医師がイギリスの情報公開法(Freedom of Information Act)を申立てたことにより、30年に渡り極秘とされていた政府の専門家が保管している公文書が公開された。


1.ワクチン(予防接種)は効果がない
2.予防するはずの病気の原因となりうる
3.子供にとって有害
4.公衆に対する虚偽の共謀
5.安全性確認の試験の実施を妨害していた


アメリカ国内では子供に強制的に接種させている予防接種で同種のものがある


教養のある両親であれば、自分の子供をワクチンという害から守ることができる。あるいは最も規模が大きく邪悪な虚構、つまり、重金属やウィルス性疾患、マイコプラズマ、糞便物質、他の種の動物から採られたDNAフラグメント(断片)、ホルムアルデヒド、ポリソルベート80 (滅菌剤) などを含んだワクチンが現代の医薬品がもたらした奇跡である、という虚構の中で生きていくことを選択することもできる。


自閉症の息子を持った医師が、アメリカの疾病対策予防センター (CDC)に対し 情報公開法の申請を行った。同医師はワクチンの危険性についてCDCが認知している情報を求めており、法律上では20日以内に回答されなければならなかった。約7年後、その医師は提訴したところ、CDCは文書を引渡す必要性はないと異議を唱えた。2011年9月30日、裁判官はCDCに対し文書を引渡すよう命令を下した。


推奨ではなく強制的にアメリカの子供に対し、「健康のため」として行っているワクチンに関する大規模な裏工作ばかりでなく、フッ素の有害な副作用を何十年にも渡り隠蔽し、全アメリカ国民、特に子供の生命に悪影響を与えてきたCDCは現在、厳しい状況に置かれており、訴訟の準備も行われている。子供は、体重あたりで計算すると成人の3~4倍のフッ素を摂取しており、「潜在的に被害、つまり歯のフッ素沈着症、透析が必要な腎臓病患者、糖尿病患者、甲状腺患者などを患っている可能性のある国民の数は数百万人におよぶ」ことになる。


CDCがアメリカ国民の健康を害する方向で動いていることは明らかだ。しかしフッ素以外にもCDCがアメリカ国民に対し危険にさらしているものがある。同センターはアメリカ全州で制定されている流行病に関する法律の制定にも参加しているが、政府が流行病の非常事態であると宣言した場合には同法に基づいて、未知で安全性が確認されていないワクチン、製薬、化学物質、また「医療的」治療を強制するために、政府が兵力の利用するために手配することになっているのだ。


再び情報公開法に基づけば、CDCにはそのような流行病の非常事態を宣言する権限は有していないことがわかる。2009年にCDCがH1N1の「大流行」を宣言した後、CBSニュースが情報公開法によって提訴したが、CDCはそれに対して返答することを拒否し、さらにCBSニュース局の調査を妨げた。CDCが隠蔽を試みたのは、史上最大の医療スキャンダルの一つ、つまり同センターがH1N1に関して公開したデータが大幅に誇張したことだった。そうすることによってアメリカ国内でN1H1が「大流行」していたかのような誤った印象を与えていたのだ。


また、この偽りの大流行によってワクチンのためにアメリカが何億も支出しているため、CDCはその緊急援助に匹敵する金融スキャンダルを隠ぺいもしていた。もっと性質が悪いことに、CDCは、妊娠している女性達を最初に、ポリソルベート80という滅菌剤が混入された安全性の確認されていないワクチンを接種させていた。同センターが原因で、2009年の「ワクチンに関連した胎児死亡率数」は前年に比べると2,440%も上昇しており、流産の統計値の700%増加よりもさらに衝撃的なものになっている。


このワクチンに関する事実の捏造の発覚は、はるか昔の1918年から1919年のインフルエンザに関する捏造事件に匹敵するものである。1918年~1919年に死亡者をだしたのは大流行のインフルエンザではなくアスピリンであった。2千万~5千万の死者を出した人類の歴史上最も大規模な産業的大惨事であったが、非難はインフルエンザに向けられていた。製薬産業はこの「成功」から始まったのだ (そしてモンサントも参画していた) 。

インフルエンザという神話を利用し、ジョージ・ブッシュは世界に向けて「再びインフルエンザが流行すれば何百万人もの死者が出る」と脅しをかけた。このように恐怖心に基づいた戦略によって、アメリカ全州、そして世界中で感染病に関する法律を制定させたのである。その後、CDCはこのインフルエンザの大流行というペテンを利用しH1N1型インフルエンザに対する恐怖心を煽り、一般市民に非常に危険なワクチンを押し付け、生まれてくるはずであった子供達やその他の者、何千人も殺害したのである (CDCはこのデータを公開せずに、同じワクチンを強制し続けるであろう) 。

 

イギリス国内で情報公開法によって公開されたため、ワクチン計画という詐欺行為は終わった。

 

1918年・1919年のインフルエンザ大流行がでたらめであったことはKaren Starko博士のアスピリンが死亡者に対して果たした役割に関する研究によって明らかになった。

 

2009年のインフルエンザの大流行がスキャンダラスな捏造に過ぎなかったこと、またCDCがその捏造に関与したことは、同センターは情報公開法に基づく提訴に対し返答を拒否していたもののCBSニュースによって暴露された。

 

ワクチンについて実際に起こっている事実に関する最後の秘密の証拠を保護しようとしていることを考えると、オバマ政権は政治の透明性を公約していたが、どうも透明ではないようだ。


誰に対しても決して使われるべきでないワクチンの混合液を保健福祉省 (HHS) が開発し、さらにワクチンに対する全責任は免除されており、未知のワクチンの手配を全国に強制させる法律は依然として存在している。その一方で、カナダ人の研究によれば、子宮内の胎児を死亡させるH1N1ワクチンが含まれたインフルエンザ・ワクチンは、インフルエンザの深刻な大流行のリスクを上昇させることが確認されているという。

 

1918年に数百万の死者を出したのはアスピリンであった。今、我が国に数百万の死者を出す脅威となっているのは、強制されている未知で安全性が確認されていないワクチンと、免疫補助剤の禁止である。それと同時に、CDCはアトランタにある同センターの施設の外部に50万の巨大な棺桶を保有している。率直に言えば、CDCは公共の健康に一切関与するべきでないだろう。

【 安さを求めればそれなりに 】

【 安さを求めればそれなりに 】

とある お弁当チェーン店での会話。

お客様 「この鶏の唐揚げって 産地どこ?」
お店  「中国ですが…」
お客様 「え~~!!!???」←かなりの驚き
  
でも 売っているお弁当は400円そこそこなんです。
 
値段を考えたら仕方のない話なのですが 
中国産と言ったら 拒絶反応を示されてしまったのです。
 
_____________________ 

外食産業では 優良店は別にして・・・
ホトンドが中国産やブラジル産の鶏肉です。
 
業務用食材のお店に行ってみて確認して下さい。
安さを求められれば 国産を使う事は難しいです。
 
現在 日常的に見かける 
安い価格で売られている 鶏や豚の加工食品
唐揚げ、フライドチキン、焼き鳥、ナゲット、ソーセージ等々はホトンドが中国産です。
  
中国産 すべてが悪だとは言いませんが
中国人でさえも不安のある中国産食品です。
  
価格を優先するか 安全性を優先するか
 
 どのあたり(バランス)なら良いのか?
 
正しい対価を考えて お金を払うようにして行かないと嫌でも何でも そのホトンドが中国産の食品ばかりになってしまいます。
  
______________
    
現代自然派調理研究家 美食家
 元々臨床検査会社に勤めていた所から
健康的な食事に興味を持ち現在は
静岡県焼津市の調理研究室で食事と
健康についての研究 その他 店舗や
調理のプロデュースをさせて頂いております。
         
現代自然派調理研究室 a seed Jeff
https://www.facebook.com/jeffrielau
       
登録 承認制 a seedお買い物倶楽部
https://www.facebook.com/groups/434396103321978/

竹中平蔵が格差是正??寝言は寝てから言って下さい。正社員の価値ってもうなくないですか?

<驚愕>竹中平蔵氏「格差が広がっている。だから、正社員も非正規並みの待遇にすれば格差はなくなる」

年俸制、にすれば、ボーナスも退職金もなしにできて、
公平、平等、所得格差が解消できます。

見事、法制化されました。

【パートタイム・有期雇用労働法】2020/4 施行(中小企業は2021年から)。

「かつて竹中も属していた「経済戦略会議」の委員であった中谷巌は後年、構造改革が非正規雇用の増大を招いたと、自己批判する(「竹中平蔵君、僕は間違えた」文藝春秋2009.3)。この会議の答申が謳う労働市場の流動化が、その後に派遣業を拡大させたのだ。そして「あるべき社会とは何かという問いに答えることなく、すべてを市場まかせにしてきた『改革』のツケが、経済のみならず、社会の荒廃をも招いてしまった。それがこの十年の日本の姿であった」と中谷は懺悔するのであった。」

それはそれとして、次はコンセッションですよ。

水道事業民営化しましょう。
そうすれば原発廃炉ゴミ、日本で最終処分できますから世界に貢献できます。

「ローマ法王の言葉に感動!」とか それ騙されてるからね(笑)

ローマ法王の言葉に感動!」とか(;^ω^)

それ騙されてるからね(笑)

ローマ法王ローマ教皇とも呼ばれてるが正式名称は教皇。意味は同じでどちらが上でも下でもないからどちらでも良い。

ローマ法王は、別名「白法王」と呼ばれる。

「白」と言われるのは他にも別の色の法王が存在しているからです。赤と黒

白法王はローマ・カトリックのトップであるローマ法王ですね。今はフランシスコ法王です。

赤法王はローマ法王の顧問役を務める枢機卿団(すうききょうだん)のトップです。
アメリカCIAやイスラエルモサド、イギリスMI6などを凌駕する世界最大規模のバチカン諜報機関である「サンタ・アリアンザ」は、恐らくここに属している。

そして、白法王と赤法王よりも上の存在として「黒法王」がいる。

黒法王はイエズス会の総長であり、今はアルトゥロ・ソーサ。

表に見える存在としての組織であるイエズス会の総長が黒法王、その下に白法王と赤法王。

会社に例えるなら社長が黒法王、

「善人風味正当化洗脳部部長」が白法王のフランシスコ法王、

「インチキ裏工作部部長」が赤法王。

当然、株主は居る。

イエズス会と言えば、世界の筆頭マッチポンプ組織だ。

彼らの言う、表面だけ取り繕った言葉に民衆が騙されたままならば、世界は連中の望む、連中にとってのユートピアが完成するだろう。

お茶だって相当ヤバいんです~

【台湾の300倍にEUの600倍 日本の緩すぎる残留農薬基準値】日本の食が安全というのは真っ赤な嘘で完全に洗脳。

《池中准教授らの(農薬の残留濃度の)分析結果によれば、
市販のペットボトルのお茶からもほぼ全数で(ネオニコチノイド系殺虫剤)が検出され、
濃度は数~数+ppbになるという》(7月29日付、朝日新聞

https://jisin.jp/domestic/1780477/

調査を行ったのは、北海道大学大学院獣医学研究科の池中良徳准教授。
ネオニコチノイド系殺虫剤とは、水によく溶け、農家が使いやすい農薬として昨今、使用量が増加しているが、
生産物への残留や環境への影響が問題視されているものだ。
この驚きの結果について、NPO法人「食品と暮らしの安全基金」代表の小若順一さんが言う。

「池中准教授らは、市販の茶葉39検体とペットボトル入りのお茶9検体を調査しました。
茶葉からは検体対象のネオニコチノイド系農薬全7種類のうちいずれかが、
すべての検体から検出されました。ペットボトル入りのお茶からは計6種類が検出され、
クロチアニジン、ジノテフラン、チアクロプリド、チアメトキサムが検出率100%となったんです」

 

ネオニコチノイド系農薬が人体に及ぼす影響もあるのだろうか?

 

「7種類中2種類は発がん性があるとされています。チアメトキサムは肝細胞がんを、チアメトキサムは甲状腺がん、子宮腺がんを起こしたという報告がされていて、内閣府食品安全委員会の農薬評価書に《発がん性が認められる》という記述もみられるほどです」

 

農薬から検出される発がん物質といえば、除草剤ラウンドアップの主成分である「グリホサート」に関する訴訟が、昨年話題となった。WHO(世界保健機関)の専門組織である国際がん研究機関は、グリホサートの発がん性を認めている。

 

昨年アメリカで行われた訴訟では、発売元のモンサント社に対して、グリホサートが原因で悪性リンパ腫を発症したという男性に、約87億円の支払いを命じる判決が出た。

 

ネオニコチノイド系農薬について『知らずに食べていませんか? ネオニコチノイド[増補改訂版]』(高文研)などの著書がある水野玲子さんが、次のように説明する。

 

ネオニコチノイドは、たばこの有害成分『ニコチン』に構造が似ているため、『新しいニコチン様物質』という意味で名づけられました。作物のあらゆるところに浸透しやすく、残りやすいため、殺虫効果の持続性が高い。一方でほかの殺虫剤と混ざると毒性が倍加し、ミツバチへの毒性が1,000倍になるとの報告もあります。生体の中に入るとより毒性が増すという特徴も。さらには、脳の情報伝達にも悪影響を及ぼす恐れが指摘されているんです」

 

このような重大な作用を及ぼす危険性があるネオニコチノイド系農薬。日本茶輸出促進協議会が発表した「輸出用茶残留農薬検査事業 実施報告書」には、次のような分析結果が記されていた。

 

’15年6月から7月に輸出用日本茶99点を調べた結果、ネオニコチノイド系農薬のイミダクロプリド、クロチアニジン、ジノテフラン、チアクロプリドなどが含まれていた。そのうちチアクロプリドは前述のとおり、発がん性が指摘されている農薬だ。

 

水野さんがその背景を指摘する。

 

「そもそも日本の残留基準が緩すぎなんです。人が摂取しても安全な基準として各国が定めている『残留基準値』で比べると、『茶に残留するチアクロプリドの基準値』は、日本はEUの3倍、台湾の300倍も緩い値を設けているんです」

 

水野さんは続けてアセタミプリド残留農薬基準値を挙げて日本の基準の緩さに言及する。

 

アセタミプリドは日本の基準値があまりにも緩すぎたため、改正し基準値を厳しくした農薬です。しかしその数値さえ、茶葉でいうとEUのなんと600倍なんです」

 

同じアセタミプリドでは、EUと比べ「いちご」で60倍、「ぶどう」で10倍など、平均して設定が緩すぎる日本の基準値。しかも世界の流れに背いて日本は正反対の「基準緩和」の方向を向いているのだという。

 

EUは、ネオニコチノイド系農薬のうち、’13年から一時使用中止としていたクロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサムの3種を’18年に『ハウスを除く屋外での全面使用禁止』としました。その廃止の流れに反して、日本はというと、’17年に同じネオニコチノイド系であるジノテフランの残留基準値の緩和策を発表しました。このジノテフランはEUでは『未承認』であり、もともと使用許可されていない農薬なんです」

 

なぜ今日の日本が拡大路線なのかについて、水野さんはこう分析する。

 

「国内の農家は高齢化と担い手不足で、農薬への依存度が高まってしまっているのではないか。害虫の駆除などが非常にラクになりますから」

 

そして、水野さんは次のように口調に力を込める。

 

EUが3種の農薬を全面禁止にした理由は、動物実験を含めたさまざまな毒性情報を総合的に判断した結果がありました。それと同じ根拠を、日本は『使用OK』という理屈につなげているんです。被害実態がわからないから『危険』ではなく『大丈夫だ』とする国の発想こそ“危険”です」